産業別に働いている人の数がどのように変化しているのか、総務省統計局の「産業（大分類）， 男女別15歳以上就業者数－全国（平成７年～27年）」から整理してみた。

まず就業者の総数だが、平成7年(1995年)には6,418万2,000人だった。20年後の平成27年(2015年)になると就業者数は5,891万9,036人にまで減少した。情報通信業や医療福祉では就業者数を増やしているが、ほとんどの産業が就業者を減らしている。

これを構成比で見ると、日本の産業構造が大きく変化しているのが分かる。就業者総数の構成比だが、製造業、卸売業、小売業、建設業がそろって右肩下がりで大きく減少している。一方で医療、福祉がかなりの急こう配で数を増やしているの明らかだ。

男女別に分けてみると違った光景になる。男性の場合は、最も割合の高い製造業が減少傾向から反転している中で、卸売業、小売業、建設業はそろって落ちている。運輸業、郵便業については手堅くほぼ横ばいで推移している。一方で、サービス業、医療、福祉が著しい伸びを見せている。

女性の場合は、割合が最も高いのが、卸売業、小売業でこれも減少している。製造業も一気に落ちてしまった。その受け皿になっているのだろうか、医療、福祉の伸びが目を見張るような成長を見せている。平成27年(2015年)にはトップの産業になっている。この分野を女性に頼っている姿である。

 
出所：政府統計の総合窓口(e-Stat) 時系列データ 人口の労働力状態，就業者の産業・職業